妊婦禁忌の新型コロナ治療薬 関連学会が改めて注意喚起（2023年11月14日）
日本感染症学会、日本化学療法学会および日本産科婦人科学会は11月14日、新型コロナウイルス感染症治療薬に関する合同声明文を公表した。新型コロナウイルス感染症の治療をうける女性の患者に向けて、妊娠の可能性がある場合、治療薬の服薬に際して特に注意するよう呼びかけた。
声明によると、妊婦禁忌の新型コロナウイルス感染症治療薬を服用後に妊娠が判明したケースが多数報告されている。多くの場合、医師や薬剤師が患者に妊娠していないかどうかを直接確認したり、チェックリストで確認したりした上で、処方・調剤が可能と判断していた。
問診や調剤前、チェックリスト使用の時には妊娠の可能性はない、と申告されたとしても、内服前には、もう一度、最近数ヶ月間のことをよく思い出し、妊娠の可能性につき、思い当たる節がある場合には内服を控えるようにしてください。
また、上記3学会に日本医師会および日本薬剤師会を加えた5団体も同日、合同声明文を公表した。新型コロナウイルス感染症の治療薬を処方・調剤する医師や薬剤師に向けて、改めて注意喚起を行った。
新型コロナウイルス感染症の治療薬を処方される医師並びに調剤される薬剤師の方々においては、妊娠可能年齢の女性である場合、ご本人への問診の結果、妊娠の可能性がないと申告されても完全には排除できるものではないということに是非ご留意頂きたく思います。
そのうえで、患者さんに丁寧な説明を行うとともに、妊婦にとって禁忌とされている新型コロナウイルス感染症の治療薬を妊娠可能な世代の女性の患者さんに処方あるいは調剤するかどうかについて、くれぐれも慎重にご判断いただきますよう、お願い申し上げます。
厚生労働省は、患者自身が妊娠の可能性に気づいていないことも考慮に入れ、治療薬の処方および調剤時に患者への入念な説明と確認を行うことを医師や薬剤師に求めている。
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