東京都医師会の尾﨑治夫会長は９月14日の会見で、新型コロナの新規感染者の減少傾向がみられるなかで、第６波に備えてワクチン接種のさらなる加速や抗体カクテル療法の拡大、臨時医療施設を含む病床確保などの準備を進めていくべきとの考えを示した。

ワクチン接種については「大規模接種会場だけではなく、個別接種も含め、区市町村の枠を超えて余裕のあるところで接種を進めることができる体制をつくってほしい」と述べ、国や都に要請した。

現状の医療体制については「感染が分かった段階から保健所任せにせず、医療機関が責任を持って患者を診ていく体制が整ってきた。保健所一任のコロナ対応から医療機関主体のコロナ対応の充実を図ることが必要だ」と述べた。

抗体カクテル療法については、「感染が判明次第、重症化しやすい人が受けられるようスムースに連携できる仕組みが必要」とし、病院外来や臨時施設での枠の増加を求めた。現行からの条件緩和として、在宅医療での治療や皮下注射で行うことを可能にすることも要望した。

臨時医療施設を含む病床確保については「酸素の配管を備えた施設を複数つくって、第６波に備えるべきだ。通常はカクテル療法を続け、いざとなったときに中等症治療もできる施設が必要だ。また、在宅医療の先生方を中心に、集約した医療を展開できる施設にしてほしい」との考えを示した。

一方、猪口正孝副会長は、検査陽性者の約20％が入院可能な状況になってきたことや、重症患者数が減少してきたことなどをあげ、「医療提供体制は劇的に改善してきているというのが東京都の印象である」と指摘。

その上で、新規感染者数については「まだまだかなり高い水準だ。ここで感染がもう一回増えると、厳しい状況になることを理解してほしい」と述べた。