日本慢性期医療協会の武久洋三会長は４月８日の会見で、今後のさらなる高齢化に対応するために総合診療医の必要性を強調し、医師卒後の４年間の研修に総合診療を学ぶ期間を設けることを提案した。

日本の現状として急性期病院の75％以上が65歳以上の高齢者が占めていることや2050年には100歳以上高齢者が50万人を超えることを指摘し、「このまま臓器別専門医ばかりが増え続ける現状で、この高齢社会を本気で乗り切れると思っているのか。高齢者を総合的に治療できる総合診療機能を持つ医師の養成が喫緊の課題だ」と述べた。

その上で、「医師国家試験合格後、２年間の『前期研修』と『後期研修』のはじめの２年を総合診療機能を学ぶための研修期間とし、この４年間の研修を経て初めて臓器別専門医の研修を行う医師養成制度に入るべきだ」と述べた。

日慢協の考える総合診療医については「専門分野にとらわれない幅広い知識と、リハ・看護・介護・栄養など職種横断的な知識を持ち、多職種からなるチーム医療を実践するリーダー的役割」と位置付けた。また、日慢協として総合診療医認定講座をすでに６回開催し、これまで500名弱が受講していることを示した。