東京都健康長寿医療センターの研究チーム（石崎達郎研究部長）は、北海道に住む後期高齢者約80万人分のレセプト情報を分析。後期高齢者の歯科受診が肺炎や脳卒中発作、尿路感染症といった全身疾患による急性期の入院発生に対して予防効果があることを明らかにした。

調査は北海道に在住する後期高齢者約80万人のうち、2016年9月から2017年2月の間（ベースライン期間）に医療機関を受診した約75万人を対象者とした。ベースライン期間に入院経験があった者や在宅医療を利用していた者、要介護認定があった者などを除いた432,292名分のレセプトデータを分析に用いた（図）。

ベースライン期間に歯科受診があった者は149,639名（34.6％）だった。

次に、歯科受診があった者と、なかった者の特性（性別や年齢、医療費自己負担割合、疾患、健康診断受診の有無、地域）を均等にした。

歯科受診のあった者となかった者で、特性の近い148,032組（合計296,064名）が選ばれ、分析に用いられた。

2年間の追跡期間（2017年3月から2019年3月）において、歯科受診がなかった者に比べて、歯科受診があった者では、肺炎と脳卒中発作、尿路感染症による入院の発生割合が低かったことが示された（表）。

【歯科受診あり】
肺炎：4.9%／脳卒中発作：2.1%／尿路感染症：2.2%
【歯科受診なし】
肺炎：5.8%／脳卒中発作：2.2%／尿路感染症：2.5%
〈記者発表資料より編集部作成〉

また、歯科受診がなかった場合に比べ、歯科受診があった場合に、急性期の入院発生は、肺炎で15%、脳卒中発作で5％、尿路感染症で13%の抑制効果が認められたという。

歯の健康は全身疾患の発生に関連するという報告は多いが、その因果関係までについてはあまり検討されていない。そこで、本研究では、因果関係を推論できる傾向スコアマッチング法という手法を使って、歯科医療機関への受診（歯科受診）が全身疾患（肺炎、脳卒中発作、急性冠症候群、尿路感染症）による急性期の入院発生を予防するかどうかその効果を検討した。

研究チームは本研究の意義について、「後期高齢者における歯科受診の効果を示した本研究成果は、後期高齢者における歯科保健・歯科医療のあり方を検討する上で重要」とする。一方で、本研究では除外した要介護者等においても歯科受診が同様の効果を与えるか等について検討を続けるとしている。