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血液検査による認知症診断の実用化を目指し産学連携で共同研究(6月23日)

国立長寿医療研究センターは23日、身体への負担が小さい血液検査による認知症診断を可能とするシステムの実用化に向け、産学連携の共同研究に着手したことを公表した。研究の名称は「血液バイオマーカーによる認知症の統合的層別化システムの開発」(略称BATONプロジェクト)。同プロジェクトは、日本医療研究開発機構の支援を受け、東京都健康長寿医療センターや国立量子科学技術研究開発機構、近畿大学、名古屋大学、株式会社島津製作所、東レ株式会社との共同研究体制で行われる。また同プロジェクトは、認知症の早期診断や効果的な予防法・治療法の開発に貢献できるとしている。

国立長寿医療研究センターと島津製作所はアルツハイマー病の脳内アミロイドβ(Αβ)蓄積を高精度に捉える血液バイオマーカーの開発に成功しており、このAβバイオマーカーの臨床応用を早期に実現することを第一の目標とし、3年以内の実用化を目指す。

他方、これまでの他の研究を踏まえ、レビー小体型認知症の早期診断や、脳血管性認知症の鑑別などに役立つ血液バイオマーカーの研究なども進め、血液検査による認知症の統合的層別化システムを開発することを最終目標とする。5年以内の実用化を目指す。

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