中医協は３月27日の総会で、医薬品や医療機器の費用対効果評価の試行的導入の仕組みの価格調整案を了承した。

今回対象となった13品目のうち、検証を行った結果、薬価を引き下げるのは抗がん剤のオプジーボ（小野薬品）のみ。 非扁平上皮非小細胞肺がん・扁平上皮非小細胞肺がん・腎細胞がんで、費用対効果評価の仕組みによる増分費用効果比（ＩＣＥＲ）が1500万円／ＱＡＬＹ以上となり、費用対効果が低いとされた。 医薬品・医療機器だけでなく、高額な医療機器を用いる医療技術についても、価格調整の方法を検討したが、「一律の価格調整方法を定めることは困難」との結論になった。また、同日は、４月からの本格導入の仕組みの取扱いを了承した。  

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