厚労省は２月18日の医師需給分科会に、各診療科における将来の必要医師数の推計結果を示した。2036年時点の必要医師数を算出し、2016年時点の医師数と比べた。その結果、医師不足と医師過剰の診療科があることがわかった。

現状（2016年時点）が必要医師数を上回ったのは精神科で1688人、皮膚科で1414人、耳鼻咽喉科で1229人、眼科で895人。推計では、ＤＰＣデータを用い、各疾病と各診療領域の重み付けした対応表を用いた。

医師数は働き方改革を一定程度織り込んだ労働時間を年齢別にすべての医師に当てはめており、全体より１割ほど労働時間が短い精神科で、必要医師数が少なく算出された形だ。

医師不足の診療科をみると、内科が１万4189人、外科が4363人、脳神経外科が2523人、整形外科が1993人、泌尿器科が1003人となった。脳神経外科は全体より１割強長い労働時間となっている影響が大きいとみられる。