厚労省の非感染性疾患対策に資する循環器病の診療情報の活用の在り方に関する検討会は２月21日、循環器病の診療実態の把握について協議した。実態把握の目的と情報収集では、急性期医療で活用する情報システム、公衆衛生で横断的に活用する情報システムとする。

循環器病の発症後早期に適切な治療を行うため、医療機関が患者情報の共通の項目を把握し、再発時に情報にアクセスするシステムを構築して急性期の現場で円滑に診療情報を活用できるようにする。公衆衛生の向上を目的に十分な母集団を設定し、患者数や治療内容という診療実態を明らかにする。

登録データの質を担保するため、学会関連施設やカテーテル治療の実績がある施設からデータ収集を開始する。対象は、脳梗塞、脳出血、くも膜下出血、急性心筋梗塞、大動脈解離、心不全（急性・慢性）の６疾患とし、将来的に拡大を検討する。