日本医療政策機構は８月28日、2018年日本の医療に関する調査の結果を発表した。受動喫煙について、約６割の人が喫煙可の飲食店への入店を避けることや、約４割の人が電気加熱式たばこによる健康影響が気になることが分かった。

ＨＰＶワクチンの接種を勧めるかについては約７割が判断できないとした。終末期医療については３分の２が「話し合いたい」と回答し、４分の１が「話し合ったことがある」と答えた。