四病院団体病院協議会は４月17日に総合部会を開いた。終了後の会見で、日本病院会の相澤孝夫会長は、「理学療法士（ＰＴ）や作業療法士（ＯＴ）などリハビリ専門職が、医療保険によるリハビリテーションを提供するため、独立して開業するのは望ましくないとの認識で一致した」と述べた。

厚労省からＰＴ・ＯＴの供給過剰が示される一方で、地域偏在があり、病院での確保も容易ではないとの見解を示した。

医師偏在対策の第４次中間取りまとめに、「医療機器の効率的な活用のための協議」が明記されたことでも議論があった。

文言では、「医療機関が医療機器を購入する場合に、共同利用計画を作成し、地域の協議の場に示す」とされた。このため、将来的な医療機器の購入制限をつながりかねないと警戒感を示した。