日本専門医機構の寺本民生理事長は３月22日に記者会見を行った。年度内に決定する予定だった機構認定のサブスペシャルティ領域について、意見集約を見送ったことを明らかにした。早急に議論を進め、理事会で了承し、機構としての案をまとめた上で、４月中の厚労省の医道審議会・医師分科会医師専門研修部会で了解を得たい考えだ。

サブスペシャルティ領域については、基本診療領域と連動し、地域医療に影響を与える可能性の高い23領域がすでに認定されている。それ以外で、現在候補となっている21領域の認定が議論になっている。寺本理事長は、「サブスペシャルティ領域の細則に照らすと、かなり抑制されるとの判断になるが、何を判断基準にして選ぶかということでも、意見が分かれている」と、議論が混迷している状況を伝えた。