日本慢性期医療協会の武久洋三会長は１月９日の会見で、「基準リハビリテーション制度」の新設を提案した。現在のリハビリの提供体制は、１単位20分間で患者と１対１のリハビリを提供して初めて診療報酬の算定が認められ請求できる方式となっていることを説明。

その上で、「どの患者にも必須の医療サービスであるリハビリを看護業務と同様に入院基本料に包括してはどうか。『基準リハビリ』は、ＰＴ・ＯＴ・ＳＴのリハビリ療法士が看護職員と同じように、あらかじめ定められた人数が病棟ごとに配置されていることを評価するもの」とした。

さらに「リハビリ療法士は１人の患者に対するリハビリ提供時間も自由に定めることができ、患者ごとに様々なリハビリの提供を行うことで、より早期に効率的な効果を十分に期待できると考える」と述べた。