メディカル・データ・ビジョンは13日、令和２年度診療報酬改定で見直す一般病棟用の「重症度、医療・看護必要度」の影響を試算した結果を示した。試算結果では、看護必要度Ⅰを用いて急性期一般入院料１を算定している病院のうち、基準を満たせなくなる割合が「15％」にとどまり、影響は厚労省の推計より小幅にとどまった。

病院により影響が大きく異なることも示された。看護必要度Ⅰの変動だと、基準値が「12％」上昇した病院と「19％」下落した病院がある。看護必要度Ⅱだと、「15％」上昇した病院と「16％」下落した病院がある。

同社は今回の見直しが確定した段階で、さらに詳細な試算を行い、公表する意向を示している。