四病院団体協議会は６月20日、「重症度、医療・看護必要度Ⅱに関する調査」の結果を発表した。平成30年度診療報酬改定で導入された急性期一般入院基本料の要件である「重症度、医療・看護必要度Ⅱ」の状況をみた。

582病院を対象に集計。７対１入院基本料を算定していた病院で入院料１（７対１水準）の「基準値25％以上」の病院は、200床以上で166病院（88％）、200床未満で33病院（87％）であり、多くの病院で基準値を満たしたことがわかった。

データは病院が厚労省に提出した昨年10～12月のＤＰＣデータを用いた。判定に際して、４月以降の疑義解釈の内容の一部は織り込んでいない。新たな基準値が適用されるのは、今年10月以降となっている。