日本慢性期医療協会の武久洋三会長は４月11日の会見で、リハビリテーションのあり方について見解を示した。

疾病発症後の急性期からリハビリを行うことで寝たきり患者数は半分に減るとし、「（理学療法士など）リハビリ療法士が十分にいる病院からの急性期病院への『派遣リハビリ』を認めてはどうか」と提案した。

また、日慢協の調べでは、保険外の自費リハビリは全国の民間企業では約20カ所、医療機関では約10カ所で実施されていることを報告。

武久会長は、認可機関や認可条件が不明とした上で、「自費リハビリをどの程度認めるのか。医師の関与なしでできればもっと多くの事業所が対応できる。ただ混合診療的になるため、はっきりしてほしい。まずは問題提起をしたい」と述べ、自費リハビリの明確化を求め、明確になれば日慢協として取り組みを進める考えを示した。